帯広市議会 2021-08-27 09月16日－05号
これまで帯広市で開催してきたワールドカップスピードスケート大会は、３日間の日程で、選手、スタッフ約350名の参加があったところであり、一方オリンピックでは、２週間前後の競技日程で、選手、スタッフ500名を超える参加が予想されております。
これまで帯広市で開催してきたワールドカップスピードスケート大会は、３日間の日程で、選手、スタッフ約350名の参加があったところであり、一方オリンピックでは、２週間前後の競技日程で、選手、スタッフ500名を超える参加が予想されております。
これまで帯広市で開催してきたワールドカップスピードスケート大会は、３日間の日程で、選手、スタッフ約350名の参加があったところであり、一方オリンピックでは、２週間前後の競技日程で、選手、スタッフ500名を超える参加が予想されております。
次に、マラソン、競歩種目の開催地が札幌へ変更されたことによって生ずる課題とその対応についてでありますが、現時点において、日本陸上競技連盟の強化担当者から、マラソン、競歩の開催地変更に伴い、競技日程も大きく変わり、コースについても確定していないことから、日本代表チームの札幌入りの日程等も決まっていない、このように伺っており、また、海外チームからの合宿要請や情報も入っていないため、引き続き、関係機関からの
マラソン及び競歩のスタート・ゴール地点や競技日程が決定し、さらには競歩のコースについても決定しました。 しかし、先ほども質疑がありましたが、マラソンのコースにおいては、１周目は確定したものの、２周目以降のコースについては12月中旬までの決定を目指すとの報道もありました。
７月24日から８月９日とされている大会開催期間の中で、札幌開催のマラソン・競歩の５種目の競技日程については、従来の中盤と終盤に分散する案と、新たに終盤５日間や４日間に集中させる案も浮上しておりますが、現在ＩＯＣが各団体と交渉中とのことです。
競技日程につきましては、さまざまな大会関係者から、男女同時開催といった案を含め、幾つかの案やお考えが示されているところですが、現在、正式な決定には至っておらず、現時点におきましてはこれまでの東京で行われる日程となってございます。札幌市としましては、市民生活への影響を最小限にするため、マラソンの開催は平日を避けていただくよう、実務者会議で強く意見を申し出ているところであります。
これは、ジャンプ競技場の国際基準となる国際スキー連盟、ＦＩＳの公認を維持するため、ランディングバーンの改修を行うもので、競技日程に最大限影響を与えないよう早期に契約する必要がありますことから、債務負担行為としてその限度額を２億5,200万円に設定するものでございます。 ◎田中 産業振興部長 議案第51号 平成29年度札幌市一般会計補正予算のうち、経済観光局関係分についてご説明いたします。
当初の運営費35億円に対し、69億4,000万円まで増嵩した運営費は、最終的に約64億円の決算となり、運営スタッフの数の見直しや競技日程の短縮など、選手や審判、スタッフ、ボランティアにかかわる経費抑制に努めたとしています。 しかし、大会運営の母体である公益財団法人大会組織委員会の役員報酬として、2016年度1,047万円余、2017年度1,111万円余の記載があります。
競技日程の短縮を行ったり、選手や審判やスタッフにしわ寄せが来るような経費抑制、経費削減を行って、そして、69億4,000万円というところまで事業費が増嵩していたものを数億円引き下げるということで、先ほど別の委員からの話もあったけれども、最終的には少し残すことができたということでした。
昨年10月の段階では、大会運営費が69億4,000万円になるとの試算を示し、招致段階の試算から２倍近くの費用となるなど、大変甘い見込みであったと指摘せざるを得ませんが、一方で、スピードスケートの競技日程の短縮や国際映像信号制作費の圧縮など費用縮減に努め、現時点で約６億円程度の費用を圧縮することができるとのことであります。
まず、運営費の縮減に向けた取り組みとしましては、競技日程の短縮について協議、検討を行っております。帯広市で行われるスピードスケートにつきましては、日程を６日間から４日間に短縮し、競技運営にかかわる経費やスタッフの日当などの縮減を図ったところでございます。
しかしながら、選手の負担にならない範囲で、一日に行う競技数をふやすことなどにより、効率的に運営することで競技日程の短縮につなげてまいりたいというふうに考えてございます。さらに、現在、組織委員会が中心となりまして、輸送手段などの見直しについて、ＯＣＡを初め、関係団体と協議、調整を進めているところであり、できる限り大会運営費の縮減を図ってまいりたいと考えております。
競技日程を組むのに、毎回できるものが１週間に１回であるとか10日に１回というような状況になっているものから脱皮をするために、学校の屋内競技の場としての体育館を開放させることについて、教育長からの見解をお答えいただきたく存じます。 以上４点について、第１回目の質問を終わります。 ○議長（樋口隆君） 昼食のため、午後１時まで休憩いたします。
この施設の想定規模としては，少年野球や少年サッカーの競技が可能なグラウンド面積を有すると聞いており，この全天候型ドームが完成いたしますと，雨天や積雪などの気候条件に左右されることなく競技日程を編成することができるようになることから，少年野球や少年サッカーの全市的な大会はもとより，夢は大きく国際大会の開催も期待できるのであります。
そこで，施設的なハードの部分については，緑化推進部のほうで十分やっていただいていると思うのですけれども，ソフトの面で，たとえば多くの人が気軽にスポーツを楽しめるスポーツ教室などを実施して普及に努める，あるいは利用者ニーズに対応した使用時間及びプログラムを設定する，また，より多くの人に利用してもらえるＰＲ活動を積極的に行うだとか，円滑な運営計画を策定するため，各競技団体と連絡をとり合い，競技日程を調整